販売価格と仕入原価から粗利益額・粗利益率を瞬時に計算。さらにモール販売手数料や配送料・梱包資材費を差し引いた「実質手残り（限界利益）」まで自動算出します。
入力金額の税区分
入力値を税込として計算販売手数料・決済手数料率（%）
%
配送料・梱包資材費（円）
※ 送料無料設定時の出荷コスト
円
💰 粗利益額（売上総利益）
粗利率 66.7%2,000
円
販売価格（税込 3,000円） － 仕入原価（税込 1,000円）
★ 実質手残り額（限界利益）
手残り率 40%1,200
円
※ 粗利から【販売手数料（300円）＋送料・資材費（500円）】を引いた純手元現金
1点あたりのコスト・利益の内訳（税込換算）
ECサイトやネットショップの運営において、最も多くの事業者が陥りがちな落とし穴が「売上総利益（売上 － 原価）だけで値付けをしてしまうこと」です。
なぜ一般的な「粗利」だけでは危険なのか？
一般的な会計上の粗利（売上総利益）は「販売価格 － 仕入原価」で算出されます。しかし、現代のEC運営では商品を1点販売するごとに、モールの販売手数料（約8〜15%）や決済代行手数料（約3〜4%）、 そして顧客への配送料（約500〜1,000円）やダンボール・緩衝材代がダイレクトに発生します。
これら「1個売れるごとに必ず発生する直接コスト（変動費）」を差し引いた後に手元に残る利益こそが、実務上の『実質手残り（限界利益・貢献利益）』です。
| 指標名 | 計算式 | EC実務における意味合い |
|---|---|---|
| 粗利益（売上総利益） | 販売価格 - 仕入原価 | 商品そのものの基本利幅。ここから手数料や送料が引かれます。 |
| ★ 実質手残り（限界利益） | 販売価格 - 仕入原価 - 手数料 - 送料資材費 | 商品1点を売って口座に実際に残る純現金。固定費や広告費を回収する原資となります。 |
粗利がいくら高く見えても、実質手残りがマイナス（赤字）であれば、売れれば売れるほど現金を失う「売上はあるのに資金ショートする状態」に陥ってしまいます。
「送料別 2,000円（送料700円）」を「送料無料 2,700円」に変更した場合、送料分の700円に対してもモールの販売手数料（10%＝70円）が追加課金されます。
💡 対策: 送料込み価格にする際は、送料実費だけでなく「送料にかかる手数料分」も上乗せして値付けする必要があります。
「税抜原価 1,000円」の商品を「税込 2,000円」で販売した場合、粗利を1,000円と勘違いしがちですが、 実際は税抜売上約1,818円に対し原価1,000円のため、消費税分（約182円）利益が目減りしています。
💡 対策: 原価・売価・手数料の税区分（税込/税抜）を揃えて計算する習慣を徹底しましょう。
モール独自のキャンペーン（ポイント5倍・10%OFFクーポン）に参加すると、その原資は店舗負担となります。 利幅が薄い商品で値引きすると一発で赤字転落します。
💡 対策: セール参加時の下限手残りラインを当ツールで事前にシミュレーションしておきましょう。
適正な販売価格を決める際は、「原価に適当な利益を乗せる」のではなく、「商品1件あたりの直接コストをすべて積み上げた上で、目標手残り率を逆算する」のが確実な手順です。
商品自体の仕入原価に加え、実際に送る際の配送業者運賃（ネコポス/宅配便等）と、ダンボール箱・クッション封筒・テープ・納品書などの副資材費を合計します。
出店先（自社EC: 約3.5%、Yahoo!ショッピング: 約6〜8%、楽天市場: 約8〜12%、Amazon: 8〜15%）に応じた販売成約手数料＋決済手数料率を確認します。
当計算ツールを使って販売価格を調整し、実質手残り率が健全なライン（最低20%以上、推奨30%以上）に収まる販売価格を決定します。