売上高と原価率・原価額から、粗利益額や粗利益率などを素早く計算します。タブを切り替えて各項目を算出してください。
売上／売価の税区分
売上／売価の税区分
売価の税区分
値引き方法
粗利（売上総利益）は、事業やECショップの存続と成長を左右する最も基本的かつ重要な指標です。当ツールは、売上高・仕入れ原価・目標粗利益率・割引価格から、適正な販売価格の算出や必要利益の試算を瞬時に行えます。モール出店手数料や送料を加味した実質的な利益シミュレーションに最適です。
商品の販売価格（売上高）から、仕入れにかかった費用や製造原価を引いた純粋な利益額です。ここから広告費や人件費などの販管費が支払われます。
💡 具体例: 販売価格 10,000円、仕入原価 6,000円 の場合 → 10,000 - 6,000 = 粗利益額 4,000円
売上高に対する粗利益の割合です。この比率が高いほど、広告投資やセール値引きに対する耐性が強く、利益の残りやすい強い商品構造と言えます。
💡 具体例: 売上高 10,000円、粗利益額 4,000円 の場合 → (4,000 ÷ 10,000) × 100 = 粗利益率 40%
「原価3,000円の商品で、粗利率40%を確実に確保したい」といった場合に、いくらで値付けすべきかを正確に逆算します。
💡 具体例: 原価 3,000円、目標粗利率 40% の場合 → 3,000 ÷ (1 - 0.4) = 販売価格 5,000円
| 業種・取扱商材 | 平均粗利率の目安 | 主なコスト構造と特徴 | 目標とすべき粗利率水準 |
|---|---|---|---|
| アパレル・服飾雑貨 (D2C/自社企画) | 55% 〜 70% | 原価率は20〜35%前後。季節変動や在庫処分セール・広告費の余力が必要。 | 60%以上を推奨 |
| 型番家電・デジタル機器 (仕入れ・卸) | 15% 〜 25% | 他社との価格競争が激しく利幅が薄い。ポイント原資やモール手数料の管理が鍵。 | 20%前後が標準 |
| 食品・スイーツ・飲料 (ギフト・産直) | 35% 〜 50% | 賞味期限やクール便送料の負担が重いため、実質粗利を高く保つ必要がある。 | 45%以上を推奨 |
| コスメ・健康食品 (リピート通販/D2C) | 70% 〜 85% | 原価率は10〜20%と極めて低いが、新規顧客獲得(CPA)のための広告費比率が高い。 | 75%以上を推奨 |
| 生活雑貨・インテリア・家具 | 40% 〜 55% | 大型商品の場合は配送費・保管料が利益を圧迫するため、送料別設定が重要。 | 50%前後が目安 |
原価1,000円に30%上乗せ（マークアップ）して1,300円で売った場合、粗利益率は30%ではなく『(300÷1,300)=約23%』になります。目標粗利率40%を取りたい場合は、1.4倍にするのではなく『原価÷(1-0.4)』で計算する必要があります。
楽天市場やAmazonでは、販売価格に対して約8%〜15%の販売手数料・決済手数料・システム利用料が発生します。これらを考慮せずに商品値付けを行うと、帳簿上は黒字でも手元に現金が残らない『黒字貧乏』に陥るため注意が必要です。
送料無料キャンペーンやタイムセールを行う際は、仕入れ原価だけでなく『1件あたりの送料＋段ボール資材費＋出荷作業費』を差し引いても利益が残るか（限界利益がプラスか）を必ず確認しましょう。
仕入れ値や製造原価に対し、モール手数料（楽天・Amazon等）や配送コストを差し引いても健全な営業利益が残る販売価格の算出に。
お買い物マラソンやプライムデー等での値引き時に、どこまで下げたら原価割れ・赤字になるかのデッドラインを素早く確認。
目標とする粗利益額（例: 月間300万円）を達成するために必要な月商や、必要な平均販売客単価のシミュレーションに活用できます。
目標粗利率を5%改善するために、仕入れ原価をあと何円引き下げる必要があるかを逆算・可視化してメーカー交渉に役立てます。